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それこそがＷＴＩ原油の強さの秘密なのである。
しかし、その強さが、「世界同時原油高」という思わぬ副産物をしばしば生んでいるのも事実である。
ＷＴ－の特異性1973年、79年の二度にわたって起こった石油危機によって、原油価格は急激に上昇した。
その原油価格高騰を背景に、世界の石油価格は中東の石油カルテルであるＯＰＥＣが支配してきた。
しかし、86年には高すぎる原油価格に嫌気した市場の反発や、省エネの推進によって、原油の価格が暴落するという、いわゆる。
逆石油危機が国際石油市場で発生。
原油価格は安い値段で推移していったのである。
国際石油市場は再び、“売り手市場”から”買い手市場”に主導権が移った。
その買い手市場を支えていたのが、ＮＹＭＥＸのＷＴＩ原油先物市場なのである。
しかし、先に述べたようにＷＴＩ原油は実物原油としての１日の取引量は日量30万竹と極めて少量であることに加え、地理的な問題も抱えている。
ＷＴＩ原油は、米国オクラホマ州クッシング地区で現物（原油）の引き渡しを条件としている取引である。
取引された原油はパイプラインを通じて米国国内の一部地域に供給されているだけで、国際的にはまったく流通していないのである。
そのため、オクラホマ州などの製油所の稼働状況や、原油を貯蔵するためのタンクの空き状況などによってＷＴＩ原油の価格は大きく変動する。
例えば、2007年２月、ＷＴＩ原油を主に精製している米石油精製大手バレローエナジーかテキサス州サンレーに所有しているマッキー製油所で火災が発生し操業停止に追い込まれた。
マッキー製油所の原油精製能力は日量17万句、同製油所の復旧は07年末までかかると予想されていることから、操業できない日数分だけＷＴＩ原油かタンクに貯蔵されることになる。
このようにいったん、製油所が操業できなくなると、本来、精製されるべきＷＴＩ原油は在庫として積み上がり、行き場をなくしたＷＴＩ原油がオクラホマ州クッシング地区の貯蔵タンクで眠ってしまう。
そのためＷＴＩ原油は、余剰在庫となり、それを処分したい投機筋による売りが入り、ＷＴＩ原油価格が下落するのだ。
一方で、クッシング地区で原油在庫が少なくなれば、ＷＴＩ原油価格は急騰する。
つまり、世界の原油価格は、オクラホマ州クッシングという米国国内の局地的な需給関係に振り回されているというのが実情なのである石油のプロとアマがマーケットに同居原油の取引は統一的な国際市場が形成されているが、原油価格の決定プロセスについてはヽ米国の極めてローカルな要因が介在しているのである・そしてヽ市場参加者もまた、原油価格を押し上げる一因となっている。
ＮＹＭＥＸ市場における取引参加者は、米国商品先物取引委員会（ＣＦＴＣ）に報告義務のある業者と報告義務のない業者（非報告対象者）に分けられる。
さらに、報告義務のある業者の中で、「当業者」と呼ばれる石油の精製・販売などをなりわいとする実物取引者、「非当業者」と呼ばれる原油の実物取引をしない者に大別される。
非報告対象者と非当業者の取引は投機目的と考えられている。
非当業者には、ヘッジファンド、年金基金などの機関投資家が該当し投機や投資の対象として原油先物を購入している。
特に最近では、2003年のイラク戦争以降における原油価格の上昇を見て、株式や債券よりも運用利回りが高い原油に目をつけた年金基金や、投資信託といった長期の運用を目的としたファンドがニューヨークの原油先物市場に流人している。
では、なぜ石油産業に関しては専門的知識を持たない、いわば石油に関しては素人といえる投資家が、原油先物市場に参加し始めたのだろうか。
それは、石油を大量消費していた先進諸国か、今後も安い原油の時代か続くことに対して、疑問を持ち始めてきたからだ。
原油価格は1980年代の後半以降、約20年にわたって投資対象としては魅力がなかった。
しかし、21世紀に入りさまざまな要因によって原油価格が上昇し、それをあおり立てるように原油需給の逼迫懸念を示す報告が目立ってきた。
さらに、米国か70年代に原油生産のピークを迎えたことを例に挙げ、世界の原油生産が近い将来（具体的には2010年頃）、ピークに達し原油価格は天文学的に暴騰するといったピークオイル論が盛んに展開されるようになった。
実際、05年春に米投資銀行のゴールドマン・サックスが「原油価格はＩ句＝１０５／まで上昇する」という報告書を出したり、米ジャーナリストのポールーロバーツ氏が書いた『石油の終焉』をはじめとしたピークオイル論に関する書物が数多く出版された。
原油の希少性が高まれば、当然、原油価格も上がるＩ－。
そのような思惑が市場を駆け巡り、高利回りの投資対象を血眼で探している投資家を原油先物市場に誘っていった。
つまり、威油価格は絶対に下からない”という格好の投資材料を投資家に与えたのだ。
米国最大の年金基金であるカルパース（カリフォルニア州公務員退職者年金基金）が四本格的に原油を投資対象として運用を始めたのもその時期である。
そもそも同じ非当業者といっても、ヘッジファンドなどの。
投機筋”と年金基金などの”投資家”とは資金運用の手口がまったく異なっている。
投機筋（ヘッジファンドなど）は、先物買い、空売りなどのさまざまな金融手法を駆使して、原油価格が上昇しても下落しても、価格か変動するだけで利益を挙げることが吻可能である。
それに対して、投資家（年金基金など）は資金運用手法に大きな縛りがあり、空売りなどで短期的な利ざやを稼ぐことができない。
そのため、運用対象はおのずと安定的に利益を上げられる銘柄に長期投資を行うこととなる。
年金基金、投資信託が「原油を投資対象とした資産運用は、長期的に見て儲かるもの」という判断を下した背景には、先に述べた近い将来における原油価格高騰説の影響が大きいといえる。
これまでの常識が通用しなくなった実際にＮＹＭＥＸのＷＴＩ原油価格の動きを見ると、現在のＮＹＭＥＸに上場されている原油先物価格は６月物、７月物というように限月（取引の期限が満了になること）ごとに取引されており、原油価格がＩ竹＝10～20／で低迷した20年間のうち、約８割は、期近物（満期が近い）のほうが期先物（満期が遠い）よりも高い、逆に言えば取引決済月が先にいくほど価格が下がるバックワーデーション（逆ザヤ）が通常の形態であった。
こうした先物市場構造においては、投機筋は期先で原油を買い、期近になるに従って原油価格か上昇することから、先物買い、現物売りのオペレーションを行って利ザヤを稼ぐことが可能であった。
また、2004年～06年の３年間において原油価格が上昇基調にあったことから、すべての限月において原油価格か上昇し、どの限月物を購入し、売却しても利益が上がることも可能であった。
バックワーデーションとコンタンゴ？経済学的に見て、バックワーデーションは市場における通常の状態ではない。
多くの市場参加者が、原油価格が現在から将来にかけて変化しないと判断した場合、先物原油を購入すると現物で決済するまで先物原油購入に必要な資金の金利が発生する。
そのため、先物原油購入のための金利相当分だけ期先の原油価格が高くなる必要があり、満期四先物市場の構造（ドル）期近物よりも期先物のほうが高くなっている状態。
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